■企業理念(イノベーション＋ソリューション＋モノづくり)

■ハンテック ジャパン株式会社は原料・素材の適切な選定と最適なスペック作成から試作～少量・量産製造工程の最適化、更にに検査装置から生産設備装置までの一貫したサポートをご提供しております。更に、これらの日本発最先端テクノロジーとノウハウを顧客ニーズにジャストミートする事を使命としてグローバル市場へ発信しております。

■当社ならびに「ハンテックグループ」は世界中の化学材料及び化成品市場の最新技術動向を常にキャッチする事をモットーとしています。各顧客の保有する原料・生産設備さらに特有する技術を素早く把握し各市場に最適でタイムリーに製品化して頂けるようにサポートことが皆さまのご発展に貢献できるものと確信しております。

■社長挨拶

■近年日々国境を越えた研究と開発が続けられているフラットパネルディスプレー（FPD）やスマートホーン市場などの電子デバイスにおいて、ハイテク高機能光学フイルムテクノロジーはその中核をなす技術と言われています。

■「ハンテックグループ」の中核企業であります「ハンテック上海」は、日本を代表する総合化学企業「日立化成」、「三菱ガス化学」、「信越化学工業」の中国販売代理店としてジャパンメイドの最先端化学材料や関連生産設備などの販売致します。

■さらに、「ハンテックグループ」は中国市場の飛躍的な発展と成長と共に順調に経営拡大を遂げ、日本の先端技術および素材を活用し、最新な化成品の研究開発・OEM製造に成長してきました。

■弊社「ハンテック ジャパン㈱」は、「ハンテックグループ」の最先端技術研究開発拠点として東京に設けました。更にインド市場の発展に着目しインド南部バンガロール市に「HHuntek India Bangalore 支店」を開設する運びに成りました。

■これからは、私どもの日本発最先端テクノロジーをベースとした販売・開発経験と実績をベースにインド新市場へとコマを進めて参 ります。ハンテックグループ、常に現地企業との強固な信頼関係を構築しつつ広く相手国とのグローバルな共存共栄の志の下に日々努力をして参りたいと思います。

■益々発展を続ける未来のある中国、インドおよび他国の市場において「ハンテック ジャパン」は、「ハンテックグループ」の一員として、ジャパンメイドの世界最高レベルの化学技術製品を通して世界の産業発展に貢献していく所存であります。

代表取締役社長　前田　耕二

■会社概要

■商号：ハンテックジャパン株式会社

■本社：〒180-0022日本国東京都武蔵野市境3丁目-7-5B

■代表取締役社長：前田　耕二

■業務内容：化学品および化学製品の製造・販売。ケミカル装置の販売。上記関連する業務。

■海外拠点

■中国：上海行行化工科技有限公司(HHuntek Shanghai)

(上海市黄浦区西蔵南路1170号麗園ビル611室)

■香港：行行貿易公司(香港)(HHuntek Hongkong)

■インド：バンガロール支店(HHuntek India)

■事業概要

■「ハンテックグループ」は、単なる最新の日本発化学品原料・素材・関連生産設備装置の販売だけでなく、日本の大手化学メーカー及びトップレベルの有力中国化成品メーカーとの提携を推進し、常にグローバル市場のニーズをベースとした最新の商品開発を目指しています。

■個人情報の取扱いについて

■ハンテック ジャパン 株式会社（以下「当社」という。）は、個人情報保護の重要性を認識し、以下の方針に基づき個人情報の保護に努めてまいります。

■個人情報の取得：当社は、個人情報を適法かつ公正な手段によって取得いたします。

■個人情報の利用目的：当社は、個人情報を、業務上の連絡、契約の履行及び当社製品についての情報提供等、業務上正当な目的を果たすためのみに利用いたします。個人情報の目的外利用は、法令に定めある場合を除き、事前に本人の同意がない限り、行いません。

■個人情報の管理：当社は、個人情報を第三者から容易に利用できないようにするとともに、個人情報の漏洩、紛失等がないよう管理を徹底いたします。また、個人情報を第三者に委託する場合には、当該第三者へも個人情報の適正な管理をいたします。

■第三者への提供：当社は、個人情報を、法令に定めがある場合を除き、事前に本人の同意がない限り、第三者へ提供いたしません。

■個人情報の開示、訂正等：当社は、本人が自己の個人情報について、開示、訂正、削除、利用停止を求めてきた場合には、合理的な範囲で速やかに対応いたします。

■個人情報保護体制：当社は、個人情報保護のために個人情報保護管理者を置き、個人情報の管理をいたします。また、当社内において、個人情報保護教育等の啓蒙を行います。

■法令の遵守：当社は、個人情報保護に関する法令等を遵守するとともに、必要がある場合、上記項目を見直し、改善いたします。